6年前に始まった民放各社による番組の無料配信サービス「TVer」への注目度が高まっている。そもそもTVerはどれくらい利用されているのか。無料で儲かるのか。有料配信の動向も探った。

TVerがニュースになることが増えた。菅田将暉（28）の主演ドラマ「ミステリと言う勿れ」（フジテレビ）の初回の再生数が、TVer史上最高の約350万回を記録したのもその1つ。

注目度が高まるTVer。一体、どれくらい利用されているのか。まず2021年10月期の再生数ベスト10を見ていただきたい（ビデオリサーチ調べ）。
（1）TBS「最愛」（計10話、計約2280万回）
（2）日本テレビ「恋です！〜ヤンキー君と白杖ガール〜」（計10話、計約1726万回）
（3）TBS「婚姻届に判を捺しただけですが」（計10話、計約1708万回）
（4）日本テレビ「真犯人フラグ」（10話分、計約1615万回）
（5）フジテレビ「SUPERRICH」（計11話、計約1473万回）
（6）フジテレビ「ラジエーションハウスII〜放射線科の診断レポート〜」（計11話、計約1443万回）
（7）TBS「日本沈没〜希望のひと〜」（計9話、計約1440万回）
（8）テレビ朝日「ドクターX〜外科医・大門未知子〜」（計10話、計約1410万回）
（9）フジ系・関西テレビ「アバランチ」（計10話、約1386万回）
（10）TBS「水曜日のダウンタウン」（12回分、計約1000万回）

もちろん再生数だけで番組の真価は測れない。ドラマの場合、視聴率が低かった作品ほど再生数が高くなる傾向がある。リアルタイムで見逃した人が後から観るからだろう。

無料で流した番組を、さらに無料で見せるというビジネスモデルには限界が…

視聴率はそう高くなかったものの、再生数が多かったドラマというと、10月期で象徴的なのは「最愛」。さて、再生数が多かったドラマと視聴率が高かったドラマは、それぞれどれくらい観られたのだろう。

下位局のプロパガンダ？

「最愛」は全10話の平均世帯視聴率が約8.7％（同個人約4.9％）。NHK放送文化研究所のリポートによると、世帯視聴率1％は7歳以上の国民約118万人に相当するから、「最愛」をリアルタイム視聴した人は全話で計約1億266万人ということになる。全話の合計再生回数は計約2280万回だ。

一方、視聴率はトップだった「ドクターX」は全話平均の世帯視聴率が約16.3％（同個人約9.6％）なので、全10話で約1億9234万人がリアルタイムで観た計算になる。全話の再生数は計約1410万回だ。

視聴人数も再生数も膨大になるのは1度でも観たらカウントするため。いずれにせよTVerの再生数はリアルタイム視聴に遠くおよばない。

局側の収益も多いとは言えない。例えばTBSがTVerなどの無料配信（GYAO!、TBSFREE）から得ようとしている2022年度の収益目標は約35億円。一方、TBSテレビの2021年度の売上高は約1896億1500万円である。現時点で各局の屋台骨を支えているのは圧倒的に放送なのだ。

TVerはPR不足なのかも知れない。総務省が発表した2020年度の調査によると、YouTubeの利用率は全世代で85.2％に達しているのに対し、TVerは14.1％しかない。どちらも無料であるのに、かなり隔たりがある。

にもかかわらず、このところTVerの再生数ばかりが話題になるため、民放幹部の中には「視聴率下位局のプロパガンダなんじやないか」と不機嫌そうに話す人もいる。確かに視聴率のニュースは減っている。まるで再生数こそ唯一の正しい指標とするような声もある。

実態は世帯視聴率、個人視聴率、コア視聴率（13〜49歳）という番組評価の物差しに、再生数が新たに加わったということ。番組がより多角的に判断されるようになった。

今後の行方は

さて、TVerはどこへ向かうのだろう。無料で流した番組を、さらに無料で見せるというビジネスモデルには限界がある。民放のCM収入は下がる一方だが、やはりCMに頼るTVerも収益の急増は難しい。利用率の高いYouTubeとは違う。このため各局は別の道を模索している。

例えばTBSは「池袋ウエストゲートパーク」（2000年）や「俺の家の話」（2021年）などを手掛けてきた磯山晶プロデューサ―（54）がNetflixと組み、オリジナルドラマを全世界に配信することが決まっている。

放送直後のドラマをNetflixで流した「日本沈没」とは違う。磯山氏のドラマは「離婚しようよ」と題したオリジナル作品で、宮藤官九郎氏（51）と大石静氏（70）が脚本を書きおろす。配信は2023年の予定だ。

各局は長年のドラマづくりのノウハウを生かし、Netflixや自社系の有料配信用にオリジナル作品を積極的につくったほうが大きな利益につながるのではないか。1960年代、斜陽期に入った映画会社が、映画とは別にドラマをつくり、各局に販売したのと同じ理屈である。フジ系の有料配信・FODは既にオリジナルドラマの制作に熱心だ。

有料だからと言って敬遠される時代は終わった。Netflixの利用率は総務省調べで13.5％、やはり有料配信のアマゾンプライムビデオは同29.7％に達している。

これが10代と20代に限ると、Netflixは23.8％、アマゾンプライムビデオは36.0％に跳ね上がる。この層は30代、40代になっても有料配信を利用するはず。テレビは厳しい時代に入って久しいが、有料配信の利用者は増加の一途に違いない。

各局系の有料配信の利用率は次の通り。日テレ系のHuluが5.9％、テレ朝系のTELASAが0.5％、TBSとテレビ東京のParaviが1.3％、フジ系のFODプレミアムが1.9％。まだ伸ばせるはずだ。

広告収入が下げ止まらない民放の活路はオリジナル作品を流す有料配信にあると読む。制作者、技術者はいるし、芸能プロダクションや脚本家、製作会社とのパイプもある。

高堀冬彦（たかほり・ふゆひこ）
放送コラムニスト、ジャーナリスト。1990年、スポーツニッポン新聞社入社。芸能面などを取材・執筆（放送担当）。2010年退社。週刊誌契約記者を経て、2016年、毎日新聞出版社入社。「サンデー毎日」記者、編集次長を歴任し、2019年4月に退社し独立。

デイリー新潮編集部

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