〈デヴィ夫人（83）モナコ慈善団体から「持ち逃げ」した1700万円が返還されていた理事に対して「口座も作れない人達」と逆ギレ告発も〉から続く

タレントのデヴィ夫人（84）が、モナコ慈善団体の日本支部から資金約1788万円の入った銀行口座の通帳と印鑑を“持ち逃げ”し、トラブルになっていた問題。2月27日、デヴィ夫人は、トラブルを報じた「週刊文春」や証言者らを名誉毀損および信用毀損の罪で刑事告訴したことを明らかにした。

【画像】“持ち逃げ”証拠文書〈キャッシュカードは，引き続き私が〉

SNSやブログへの投稿で、デヴィ夫人は「報道された内容は事実無根」としている。だが「週刊文春」の記事は、団体理事の直接証言や資料に基づき、事実関係を十分に確認して報じたものだ。そして、なによりデヴィ夫人自身が「週刊文春」の取材に対して、自身が代表を退いたにも関わらず口座を継続して使用していたことなど、トラブルの事実関係を明確に認めているのである。

デヴィ夫人©時事通信社

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持ち逃げトラブルの舞台となったのは一般社団法人「アミチエ」（略称）。団体の目的は、社交パーティーで集めた金銭を国連機関に寄附することであり、モナコに本部を置く慈善団体「アミチエソンフロンティエール」の日本支部として設立された。デヴィ夫人は2022年9月から団体の代表理事を務めたが、2023年5月に解任された。

ことの発端は、夫人による経費などの“私物化”だった。

600万円に及ぶ費用を独断で使用

デヴィ夫人は昨年1月のウクライナ渡航費など600万円に及ぶ費用を独断で使い、突如、団体に事後請求したのだ。大々的にアピールしたウクライナ訪問の裏で、その費用を会員の会費からなる「アミチエ」の経費で賄おうとしていたのである。

理事会は苦肉の策で当初の物資輸送費などを認めた代わりに、「事後決済は今回まで」と念を押し決議。ところが、デヴィ夫人は次の理事会でも現地での食費などを請求。そこには「秘密警察への食事」など不可解な内容も含まれていた。

そこで、ルール違反の事後請求で団体との関連も疑わしいなどとして、理事会が一部否決すると、デヴィ夫人は「おかしいです！」と激高。他の理事らと折り合いがつかなくなると、デヴィ夫人は会員たちの連絡先を転用し、個人事務所のメールアドレスから団体と無関係な活動への勧誘を会員に送るなどしたため、解任に至った。

しかしその後もデヴィ夫人は、資金をはじめ印鑑、通帳など団体の資料を返還するよう求められても、応じなかったのだ。

「週刊文春」取材班は、トラブルの経緯が記された団体の内部文書などを入手し、団体理事らに取材を申し込んだ。理事らは上記の資金・口座などが返還されないことに困惑しており、「穏便に解決したかったが団体の健全化のために事実をお話しする」と取材に応じた。当時の記事にもその経緯を記している。

そして「週刊文春」が報道した約1カ月後、デヴィ夫人の意向をよそに、「アミチエ」の取引銀行が団体側に通帳の再発行を認める形で、1700万円の入った口座が団体側に事実上、返還されることとなった。その経緯についても10月1日付の「文春オンライン」で報じている。

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デヴィ夫人は今回の投稿で「事実無根であるほか、一部の事実を切り取り」「乗っ取ろうとしたことも、私物化しようとしたことも、1700万円を持ち逃げしたことも、一切ございません」などとしている。

“持ち逃げ”証拠文書〈キャッシュカードは，引き続き私が…〉

だが、“持ち逃げ”を証明する客観的証拠が存在する。取材班の手元には、デヴィ夫人の代理人弁護士名の印鑑付きで団体側に送られた、昨年6月23日付の文書がある。団体側から資金・通帳などの返還を求められた際、デヴィ氏側の弁護士が「御回答」として送ったものだ。

〈ラトナ・サリ・デヴィ・スカルノ殿が管理しております一般社団法人AMITIESANSFRONTIERES（以下アミチエといいます。）の預金口座の同年6月6日現在の残高は別紙の通り，￥17，886，227です。〉

ラトナ〜とはデヴィ夫人の本名。さらにデヴィ夫人自身の見解として、こう綴られている。

〈現在私が保管している,アミチエの社印，印鑑カード，通帳，キャッシュカードは，引き続き私が使用します〉

5月に代表を解任されたにもかかわらず、1788万円の残高がある口座を引き続き自身が管理するとはっきりと宣言しているのだ。

また小誌の直撃取材にも、彼女はこう強弁していた。

「わたくしがオーナーなの。わたくしはこの口座を自分で使おうと思っていますから」

団体理事は「恐ろしく感じています」

ちなみに当時、デヴィ夫人は「否決された経費の一部約165万円を独断で引き落とす」、「団体の別口座を作れば残額を振り込む」などと理不尽な主張を展開し、理事らを困惑させていた。

「週刊文春」への文書回答でも、デヴィ夫人は「新しい口座を作成してほしいと再三言ってきましたが、彼らには作れないのかもしれません」などとしていた。今回のSNS投稿には「私の文書回答の内容を悉く無視」などとあるが、「週刊文春」はこうした弁明をきちんと掲載している。

客観的資料とデヴィ夫人自身の発言が示すように、団体内で“私物化”を疑われるトラブルがあったことは事実であり、解任後も口座と資金を「引き続き管理していた」ことも明白である。

今回の刑事告訴を受け、団体理事に改めて取材すると、次のように答えた。

「当時取材を受けたのはもちろん誹謗中傷目的ではありません。むしろ、かつては尊敬していた夫人との揉め事を悲しく思いつつも、団体の健全化のために事実をお話ししたのみです。あの時、夫人が話し合いの場に来なかったり、通帳の不当所持に対する返還請求に応じなかったり、ご自分の言い分を会員に向けて勝手にメール配信したりと、私たちは相当困惑していました。まさに今回のように、著名人である夫人が事実を曲げて一方的な言動や発信をしたため、団体が混乱して、会員への説明に追われていた。途方に暮れていたところへ取材申し込みがあったので、事実関係をお話ししたんです。

夫人はなぜ客観的な事実として起きたことを、今更、事実無根などとおっしゃるのでしょう。すべて私たちの身に確実に起きたことで、証言も資料も残っているので変わることもありません。ご自身が記事にされたことを不快に思い、意地になっておられるのか。私たちにはわかりませんが……。理屈の通らない主張をされて告訴までされた場合、一般人である私たちは一体どうしたらいいんでしょう。今回の投稿には大変驚きましたし、恫喝のように恐ろしく感じています」

最後の文春オンラインの記事が出てから4カ月後に、デヴィ夫人は一体、何の目的で刑事告訴に踏み切ったのか。現段階ではどの捜査機関に告訴したのか、そもそも正式に受理したのかも不明だ。

（「週刊文春」編集部／週刊文春Webオリジナル）

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