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不倫報道で活動休止→突然退所したにもかかわらず…『ギンギラギンにさりげなく』『スニーカーぶる〜す』を熱唱

近藤真彦が6月4日、NHK『うたコン』の作曲家・筒美京平特集に出演し、大ヒット曲の『ギンギラギンにさりげなく』『スニーカーぶる〜す』を披露した。故・ジャニー喜多川氏の性加害問題を受けてNHKは現在、旧ジャニーズ事務所のタレントの出演を控えているが、近藤は2021年に独立しているため、その方針は適用されなかった。

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しかし、旧ジャニーズ事務所のファンの中には、「なぜ所属のタレントが出られないのに、マッチは許されるのか」と怒りの声を上げる人もいる。近藤は長年「ジャニーズの長男」と呼ばれ、事務所の裏も表も知り尽くしていると考えられているからだ。たった3年前に退所しただけで、現所属タレントと違う扱いはおかしいと言いたいようだ。芸能担当記者が話す。

「しかも、マッチは不倫報道で活動休止している間に突然退所しているので、さらに心象が良くないのでしょう。ただ、NHKの『独立組OK』、『所属組NG』という出演基準は理解できます。NHKは別として、民放テレビ、スポーツ紙、雑誌には旧ジャニーズ事務所のタレントが何事もなかったかのように出ている。このままでは、旧ジャニーズとメディアの関係は元に戻るのではないかという危惧を感じます」

昨年、イギリスBBCの報道をきっかけに、事務所創業者のジャニー喜多川氏（2019年死去）の性加害問題が日本でもクローズアップされた。50年以上前から週刊誌など一部メディアで話題になっており、1980年代後半には元フォーリーブスの北公次が『光GENJIへ』という告発本を出版し、ジャニー氏を糾弾していた。1999年に『週刊文春』が追及キャンペーンを組むと、事務所は名誉毀損で訴えたが、2003年の高裁判決でジャニー氏のセクハラ行為の真実性が認定され、翌年に高裁の判決が確定した。だが、テレビや新聞などの大手メディアではほぼ報じられなかった。週刊誌記者が語る。

「昨年、『再発防止特別チーム』の調査報告書には、『マスメディアの沈黙』という言葉がありました。大手メディアが報道に消極的だったことも、ジャニー氏が性加害を繰り返した理由の1つと断言された。その直後は、各メディアが反省を述べ、テレビも検証番組を作り、旧ジャニーズの出演を見合わせていた。しかし、数カ月経った今、民放テレビでは毎日のように旧ジャニーズのタレントが出ている。何事もなかったかのような対応に違和感を覚えます。タレントに罪はないと言いますが、旧ジャニーズに今も所属している状態は問題再発の温床になる可能性を秘めています」

今も抜けないマスコミの忖度体質

一体、どういうことなのか。昨年10月、ジャニーズ事務所はジャニー氏から性被害を受けた元タレントへの補償会社『SMILE-UP.』に名称を変更。今年4月には『SMILE-UP.』（旧ジャニーズ事務所）のタレント28組295人が『STARTOENTERTAINMENT』と契約。『STARTO』が新たなマネジメント会社としてスタートした。

「代表取締役CEOは福田淳氏が務め、『SMILE-UP.』と資本関係を有しておらず、表向きには変わったように見えますが、取締役COOに井ノ原快彦氏が入っているように"ジャニーズ色"は取り除けていない。『再発防止特別チーム』の調査報告書で『解体的出直し』が求められましたが、解体には至っていません。それどころか、28組295人ものタレントが所属している。木村拓哉や嵐のメンバー、SixTONES、SnowManなど多数の人気者がいれば、メディアに対して"圧力"を掛けられる状態にある。さすがに今はしないでしょうけどね。マスコミの中には以前と変わらずに"忖度"を続けている会社もあります。人気タレントを多数抱えている事務所には気を遣わなければいけないと長年の経験で刷り込まれている。ましてや『STARTO』には旧ジャニーズの人間が従業員として移籍してきているわけですから、マスコミの忖度体質は簡単には抜けない」（前出の週刊誌記者）

旧ジャニーズ事務所はジャニー喜多川氏の姉であるメリー喜多川氏が渉外を担当し、メディアに圧力を掛けてきた。それは『再発防止特別チーム』の調査報告書でも指摘されている。

《「メリー喜多川は、森がオートレーサーの試験に合格した事実を前向きに報じようとした民放のプロデューサーに、『SMAPには森なんていなかったでしょ？』『最初からいないの。森はSMAPのメンバーじゃない。』などと大声を出した」》という『週刊文春』のメリー氏の圧力について、《真実と信ずるについて相当の理由があったというべき》と書いている。

「メリー氏はアメとムチを与えながら、メディアを牛耳ってきた。『競合するアイドルを使うなら、ウチのタレントは出演させない』という方針で、男性アイドル市場の独占化に成功した。そして、独立した人間にも同じ手法を取り、退所と同時に彼らのテレビ出演は大幅に減っていった。そのため、1990年代後半から20年近く、旧ジャニーズを辞める人気タレントはほとんどいなかった。こうして芸能界で巨大な勢力を築いてきた。なぜ圧力を掛けられたかと言うと、多くの人気タレントがいたからです。その状態自体は『STARTO』も同じです」（前出の週刊誌記者）

藤島ジュリー景子氏はようやく関連会社３社の代表を退任へ

民放テレビが『STARTO』のタレントを起用している中で、NHKは一線を引いている。5月22日の定例会見で、稲葉延雄会長が「被害者への補償や再発防止策が確実に実施されていることが確認されるまでは当面、新規の出演依頼は行わない」と従来の方針を継続すると明言している。

「『STARTO』から独立が相次ぎ、事務所に人気タレントがいなくなれば、ジャニー氏の性加害の温床となった"圧力"を掛ける土壌がなくなる。だから、NHKの『独立組の出演はOK』という基準は大きな意味を持つ。近藤真彦は独立したからNHKに出ても問題ない。ただ、マッチは昨年、性加害問題について『いつかは話す時期が来ると思う』と言っていた。これについては喋るべきでしょう。物事は風化が一番怖いんです」（前出の週刊誌記者）

NHK会長の"再発防止策の確実な実施"とは何を意味するのか。

「旧ジャニーズが本当の意味で解体すること以外ないでしょう。彼らは『再発防止特別チーム』の調査報告書にあった"解体的出直し"を遵守しないといけない。昨年10月、ジャニーズ事務所の社長を務めていた藤島ジュリー景子氏は『今後私は全ての関係会社からも、代表取締役を降ります』と発表したが、8カ月経った今でも関連会社3社の代表を務めている。近々退任するとの報道がありましたが、メディアは監視し続けないといけない。そうしないと、また元の体制に戻る可能性もあり得ますよ。そもそも、旧ジャニーズの全てを知ると言っても過言ではない元広報担当の白波瀬傑氏はいまだに表舞台に出てこない。彼が記者会見で洗いざらい話さない限り、ジャニーズ問題の幕引きはできません」（前出の芸能担当記者）

昨年10月の2度目の会見で、『SMILE-UP.』の東山紀之社長は白波瀬氏の登壇について「白波瀬さんにはやはり、説明責任があると思うので、うちの事務所に携わってくれた人たちに協力を仰ぎたいなと思うので、それも含めて検討していきたいと思う」と話していた。しかし、それ以来会見すら開かれていない。問題が解決したとは言えないまま、旧ジャニーズ事務所と大手メディアは元通りの"蜜月関係"に戻ってしまうのか。

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