悲願の三冠達成ながら

テレビ朝日が2022年度（2022年4月〜23年3月）の平均視聴率（ビデオリサーチ調べ、関東地区・以下同）を発表し、世帯視聴率で全日帯（午前6時〜深夜0時）が6.6％、ゴールデン帯（午後7時〜同10時）が9.5%、プライム帯（午後7〜同11時）が9．6％で、NHKを含む全局の中で、三冠を達成したことを発表したのは4月3日のこと。

【写真】報道・情報番組は強いのだが

三冠達成は1959年の開局以来、初めてとなるが、手放しで喜べる記録ではなかったという。

「昨年11月27日のサッカーW杯日本VSコスタリカ戦の生中継が42.9%､3月に生中継したWBCの日本戦がいずれも40％超えで三冠獲得の原動力になったのですが、過去のデータから、普段のプログラムではあり得ないぐらいの高視聴率を獲得するのはわかりきっていました。W杯とWBCの放映権をもし他の局に持って行かれていれば、三冠獲得はなかったかもしれない」（テレビ朝日関係者）

そこで、直近の5月28日から6月1日のテレ朝の各曜日の時間帯の主要番組と、同時間帯の世帯視聴率の順位を見てみよう。
※（）内が同時間帯の順位。

六本木のテレ朝本社。若者向けのコンテンツが今一つだという

5月28日（日）
「ポツンと一軒家」13.4%（1位）

5月29日（月）
「羽鳥慎一モーニングショー」9.4％（2位）
「相棒（再放送）」6.4％（1位）
「Qさま！3時間SP｣8.4%（3位）

5月30日（火）
「大下容子ワイド！スクランブル・第2部」6.0％（2位）
「unknown」6.0％（5位）

5月31日（水）
「グッド・モーニング！（7時台）」7.4％（2位）
「特捜9」10.4％（1位）

6月1日（木）
「ケイジとケンジ、時々ハンジ。」7.6％（3位）
「報道ステーション（報ステ）」11.1％（1位）

「ポツンと」はNHKの大河ドラマ「どうする家康」をしのぎ、「相棒」は再放送にもかかわらず、夕方の同時間帯で圧勝。「特捜9」は最終回とあって、NHKの「ニュースウオッチ9」をも上回り、「報ステ」も同時間帯は圧勝だ。「モーニングショー」と「ワイド！スクランブル」はNHKを除いた民放5局では連日トップを獲得している。

その一方、いずれもゴールデン・プライム帯の「Qさま！」、ともに連ドラの「unknown」、「ケイジと〜」は他局の後塵を拝してしまっているどころか、「unknown」はテレビ東京よりも下だ。

「変な言い方になりますが、ニュースと情報番組やシリーズ化されている『相棒』、『特捜9』、そして『ポツンと〜』など、若い世代がまず見ない番組は数字を取ります。しかし、バラエティーやドラマなど、若い人に見てほしいコンテンツは強化の余地あり。この傾向は、テレ朝の局としての特性になってしまっています」（放送担当記者）

そんなテレ朝に対し、衝撃的なデータが突き付けられてしまった。「フライデー」（6月9日号）に4月中の1日の中で、最も視聴率が高いプライム帯のコア視聴率月間ベスト50が掲載されたのである。

ちなみに、コア視聴率とは、テレ朝の公式サイト内にある広告主向けのサイトから引用すると以下の定義となる。

《コア視聴率とは、13歳〜49歳の男女、いわゆる“ファミリー層”の個人視聴率のことを指しています。行動範囲が広く、消費活動も激しいコア層は、とくに商品購買意欲の高い視聴者層と言われています。そのため、テレビCMを出稿する際に注目しておきたい指標の1つです。》

若い人は見ないテレビ局

同誌に掲載された結果によると、日本テレビは1位を獲得した「世界の果てまでイッテQ！」（8.1％、4月23日放送）などなど、58番組中28番組が占めた。

続いて、放送初回のバラエティー番組「まともtoなかい」（7.7％、4月30日放送）が3位に入ったフジテレビで12番組。残る10番組はTBSが入ったが、なんと、テレ朝はNHK、テレビ東京と並び1番組も入らなかったのだ。

ちなみに、テレ朝は、4月の世帯視聴率のベスト10に「ポツンと」など3番組が入っているにもかかわらずだ。

「テレ朝に“天皇”として君臨している早河洋会長の方針で、あの局はいまだに世帯視聴率を重視しています。しかし、今や、広告主が重視しているのはコア視聴率と、民放無料配信サービス・TVerのお気に入り登録者数と再生回数です。テレ朝は時代の波に乗っていないのです。『報ステ』はいいとしても、朝〜昼の情報番組はほとんど芸能ネタがなく、ロシアのウクライナ進攻、中国経済、英国王室ネタなど、この時間のメイン視聴者である主婦層には、チャンネルを変えてしまうネタ選びが多い。バラエティーでも『Qさま』などクイズ系がもてはやされ、ドラマはこの6月にシーズン9が始まった『刑事7人』や『特捜9』、『相棒』といったシリーズものを重視し続けている。製作現場だけでなく、編成部門や営業部門の担当者が広告主の声を聞いて歩き、世の中のトレンドを分析し、番組作りに反映させてコア視聴率のアップに励んでいる他局とは大違い。すっかり、ファミリー層の“テレビ離れ”の一因になってしまっています」（広告代理店関係者）

もともと、テレ朝の開局時の局名は「株式会社日本教育テレビ（NET）」。教育番組のセールスや番組販売が伸び悩んだことで業績がふるわず、社名変更と共に番組の内容も試行錯誤を重ねながら現在の体制となった。

ガチガチな社風は開局時からあまり変わっていないかもしれないが、いずれにせよ、「コア視聴率」に関するこの記事を、広告主が本気で「出稿する際に注目しておきたい指標」にして検討した場合、テレ朝にとっては一大事になりそうだ。

デイリー新潮編集部

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